2024年現在、韓国を訪れると、日本語が街中に溢れていることに驚く。特に繁華街やデザートの店舗でも日本語で店名が表示されており、日本人アーティストの曲が流れている。
実際、今まさに韓国は日本ブーム真っ只中である。
国別外国人訪日客ランキング1においても2015年から2021年にかけては中国が１位だったが、コロナ収束後の2022年、2023年では韓国が１位となっている。
しかし、そのような日本ブームの中でも、年々韓国人の日本語学習者は減少している。
国際交流基金が3年ごとに実施している「海外日本語教育機関調査」によると、韓国における日本語学習者数は2009年度から2021年度にかけて減少が続いている。
また、国家別日本語学習者数の順位でもかつては1位だったが、2022年度では6位まで下がっている。
なぜ日本文化が流行しているにもかかわらず、韓国における日本語学習者が減少しているのだろうか。
https://www.jpf.go.jp/j/project/japanese/survey/result/dl/survey2021/east_asia.pdf
2021年度海外日本語教育機関調査より
韓国における日本語学習者の特徴
国際交流基金の2023年度日本語教育機関調査結果によると、韓国には約47万人の日本語学習者が存在しており、その年齢層は小学生から大人まで幅広く分布している。
特に、学習者の中心は中学生と高校生であり、彼らが全体の約7割を占める。
高校では、日本語は第二外国語として非常に人気があり、選択可能な8つの言語の中でも最も多くの生徒が履修している。しかし、大学入試においては事情が異なる。
多くの生徒は、戦略的に高得点を狙える科目を選ぶ傾向にあり、日本語を受験科目として選ぶケースは少数派だ。日本語の能力が高い生徒の中には、大学入試の代わりに、直接日本への留学を目指すケースも少なくない。
また、韓国では「学院」と呼ばれる民間の教育機関や、文化センター、公民館などでの日本語教育も非常に盛んである。これらの機関では、多様なニーズに応じた日本語教育が提供されており、学習者はそれぞれの目的に合わせて日本語を学ぶ。
さらに、インターネットの普及に伴い、オンライン学習や独学で日本語を学ぶ人も増えており、自分のペースで学べる環境が整っているという。
さらに、韓国と日本の間で結婚移住が増えている背景から、日本語を母語としない環境で育つ子供たちに対して、日本語を継承する教育が重要視されている。
これらの子供たちが、日本語を親から受け継ぎ、習得するために、多くの地域で自助グループが活動している。このようなグループは、子供たちが日本語を自然に学べる環境を提供し、彼らの日本語能力を高めることに尽力している。
さらに、これらの自助グループを支援するために、「韓国継承日本語教育研究会」という団体が設立されて、10周年を迎えた。この研究会は、勉強会や教材の作成を通じて、各地域での日本語教育をサポートしており、その活動は広がりを見せている。
韓国の日本語学習者減少の原因
1975年に国際交流基金の調査が始まって以来、韓国での日本語学習者数は世界第一位を維持していた。
第二次世界大戦後、韓国における日本語教育は、1961年、韓国外国語大学に日本語科が設置されることで始まった。
1972年に、高校の第二外国語に日本語を加えられて以来、80年代には、第二外国語を学ぶ高校生の40%が日本語を学ぶようになり、企業や大学でも日本語を教える学科や日本語コースが作られていった。
また、韓国では大学入試改革が行われ、その中には、ソウル大学の入試科目から日本語が排除されるなど、日本語学習に不利な状況があったが、日本語学習者数が減ることはなかった。
また、韓国の中学・高校における第二外国語として日本語を選択している生徒・学校が多く、中等教育における日本語学習者は、毎回の調査で7〜8割を占めている。
そのような中で、2000年代以降の学習者数が減少した一番大きな原因は、中等教育学習者数の大幅な減少である。韓国の中等教育において2011年から大学入試選択科目が変更されたことで、韓国の大学入学試験である「大学修学能力試験」で第二外国語が選択科目になり、入学者選抜に第二外国語を必須にしている大学が少なくなった。
つまり、高等学校で第二外国語を受講する学生の減少は、「大学修学能力試験」で第二外国語を選択する学生の減少にもつながっているのである。2021年度では、中等教育の学習者が前回の2018年度から15.6％減少している。この後も、中等教育で日本語を選択する学生は少なくなると見られる。
さらに、高等教育機関・学校教育以外の機関での日本語の需要が減少していることによる影響も大きい。今韓国が抱えている二つの問題から、今後この状況はさらに厳しくなると予想される。2それは学齢人口の減少と、大学卒業生の就職難である。大学推薦入試が新入生募集の時点で定員割れする事態に応じて、政府主導の大学構造改革が行われており、大学は入学定員の縮小、類似学科の統廃合を余儀なくされている。また、就職難が続く中で、人文学関連学科がその厳しい逆風を受けて入学希望者が減っているため、日本関連学科もその流れの中にあるという。
他にも、韓国における日本語教育に影響を与える要素として、日本の経済状況や韓国と中国の関係も含まれる。2000年代までにおいては、日本語教育が大きく成長し、学問の一部としてのステータスでもあった。しかし、2000年代後半は日本への興味・関心の低下や中国の経済的な浮上によって、日本語教育が以前ほど盛んではなくなった。特に、2011年の東日本大震災と原発事故は、韓国における日本研究や日本語教育に大きな影響を与えた。この出来事により、多くの韓国人が心理的に戸惑いを感じ、その結果、日本に対する研究や日本語の学習への興味が減少した。また、この時期には韓国と日本の間で外交や政治の問題も多く、これがさらに日本研究や日本語教育に対する関心を低下させる要因となっている。2010年代に入り、韓国における日本研究や日本語教育の状況は、日本と韓国の関係だけでなく、中国との経済的なつながりも大きく影響していった。韓国と中国の経済交流が急速に拡大し、これに伴って日本の経済的重要性が相対的に低下したのである。この変化により、日本への関心が薄れ、第二外国語としての日本語教育も低迷する結果となった。
・・記者：後田ひらい(広島大学)